省エネと地球温暖化問題のギャップについて考える
マスコミが地球温暖化で環境問題を叫ぶなら、エコ番組を放映するだけでなく、
自ら手本を示すことだ。
その為には深夜放送を止めたらどうだ、との意見がある。
私は大賛成だ！
わざわざ深夜族にまで、番組を提供する必要はない。
その時間帯しかテレビを見ることができないなら、違う嗜好に転換すればよい。
また、コンビニの２４時間営業にも批判がある。
７３年のオイルショックの時は、深夜放送は中止され、ネオンサインは消え、休日には
ガソリンスタンドが閉店、マイカーも自粛したことを思えば、いずれも至極尤もな意見
である。決して否定はできない。
一方、深夜テレビやコンビニの２４時間営業を止めろ、との意見に対し「夜遅く
まで働き、たまに深夜しかテレビを見る事が出来ない人も多くいる」とか「深夜にし
か買い物に行けない人もいる」との理由で反対を唱える人がいる。
そう云う人の数は、国民全体から見れば僅かであるが、現実にそう云う生活をしている
人にとっては、その生活環境を変えることは、ある意味では死活問題になるのだろう。
しかし、これは地域内に何店舗という条例を作ることで解決される。
炭酸ガス（ＣＯ２）が大気中に増えているのは事実である。
また炭酸ガスが地球温暖化の一因になる、と言われているのも事実である。
だが、炭酸ガス濃度がどこまで上がったら、大気温が幾ら上昇するという相関関係を示す、
科学的なデータがないのも事実である。
だからと言って、大気中に炭酸ガスが増えてもいいと言っている訳ではない。
事実関係をはっきりと認識することが大事だと言いたいのだ。
また、地球温暖化の原因は、炭酸ガスやメタンガス（＝温室効果ガス）などの増
加によるよりは、太陽黒点の活動によると言う説もある。
太陽黒点の活動が、雲の発生に関係すると言うものである。この仮説の説明は省略するが、
国連の「気候変動に関する国際パネル」（ＩＰＣＣ）が、多くの科学者の反対を無視し、温室
効果ガスが唯一の原因だとの説を、政治的に押し付けているとの話もある。
何が言いたいかと言えば、地球の温暖化対策が喫緊の課題であるにも拘わらず、
唯一の仮説だけで対策を講じようとしているのは危険だという事だ。
今から僅か６千年前には、海水面が現在より４メートルも高かったこと（＝縄文海進）が
分かっている。
当時の大気組成は現代とそう大きな差異はない。
産業革命による温室効果ガスの増加だけを唯一の原因とするには、地質学的には疑問が
あると言うことなのだ。
南太平洋の島国ツバルは海抜４メートルである。
海面上昇がこのままのペースで続くと、ツバルは５０年後には完全に水没すると言われている。
縄文海進はＩＰＣＣの言う温室効果ガス説では説明できない。
仮に太陽黒点の活動だとしたら、炭酸ガスの抑制より、人工的な雲の発生技術の開発などが急がれる。
まだ他にも原因があるかもしれない。
地球温暖化の原因もその対策も、そう単純ではないと云うことである。
深夜テレビの放映自粛、コンビニの２４時間営業の是非を論じるのは、省エネの
観点からは間違っていない。
二度のオイルショックを経験し、日本の省エネ技術は他国より進んだ。
それを活かして、エネルギーを無駄遣いしている外国に、省エネ技術で支援する。
風力発電や太陽光発電などを推進する。
このような省エネ効果の大きいことに、行政や企業が力を入れていることは大事である。
しかし、地球温暖化問題はもっと次元の違う観点から見直す必要がある。
京都議定書も、先の洞爺湖サミットも全てＩＰＣＣの温室効果ガス説に従って進められて
いる。
だが、それに疑問を持つ科学者がいることも知っておくべきである。
中国、インドなどは、温室効果ガス説に真っ向から反対を唱えなかっただけである。
彼らは、温室効果ガス説は、先進国が新興国の工業発展を抑制するためだとの疑いを
持っている。
そう云う目で、今一度洞爺湖サミットを見直してみると、別な評価が出てくる。
日本政府・環境庁はどこまで温室効果ガス説と太陽黒点説など他の仮説を、それぞれ
評価していたのだろう。疑問に思う。
なお気象庁は「科学的データから炭酸ガス濃度が増えている」とは言っているが、
それ以上のことも以下のことも言っていないはずだ。
自然科学の世界では、仮説は真実と証明されるまでは、あくまでも仮説である。
とにかく日本が地球の未来に対して先進的な活動をすることを望んでやまない。
# by furuta-shinichi | 2008-07-29 15:42 | 今日のｴｺ
